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学問も含め我々を取り巻くあらゆる事象に競争原理は必要である。この競争による切磋琢磨なくして学問の進歩はありえないであろう。
スイスにあるシンクタンクIMDは、毎年世界の主要な約50カ国の競争力を調査して公表している。バブル崩壊前には日本は総合力で第1位だったが、1998年には47カ国中18位と後退し、さらに1999年・2000年には24位、2001年には26位という有様。
戦後長いこと、第一線級の研究者が日本から欧米の大学・研究機関に移籍する頭脳流出が問題視されてきた。それは世界的に見て日本の大学が他国の大学と到底競争できないと見なされているからに他ならない。
こうした国際的評価あるいは大学内部のさまざまな問題に対し、1991年の大学設置基準の大綱化に伴い、大学は期待される程の規模、スピードではなかったとはいえ、それなりに努力し改革の成果を挙げてきたといえる。この改革に拍車をかけたのが1998年10月に公表された大学審議会の答申であり、大学の個性化、自律化、競争条件の確保などがキーワードとなっている。これは文科省が大学改革を一層の競争原理の導入により加速させようとしている証であるといえる。
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