2004年3月12日
by 葛原　怜

■ 企業を選ぶ時は、20年後をイメージするべきというのが長年伝えられてきた就職活動の鉄則であったが、1997年の山一・拓銀ショック以来、状況は大きく変わってしまった。どんな有名企業でも突然倒産することがあるという事実は、知名度やOB訪問の感触だけで企業を選択してはいけないという認識を生んだのである。このとき以来、「株価」「格付け」「業績」といった客観情報の重要性を学生が意識するようになったのである。

■ そしてその後、ITバブルが到来。ITベンチャーが株式公開し、若い創業者が億万長者になるなど、アントレプレナーブームが起きる。同時に外資系コンサルティング業界に人気が集まる、「実力発揮志向」が強まった時代があった。しかし、ITバブルの崩壊を生き残ったベンチャー企業は少なく、結局NTTグループ各社などビックネームがその強さを見せることになった。このことは、注目度が高くても、新興企業は中々好調を持続できないという厳しい一面を学生達に強く認識させることにつながった。

■ 今回の就職人気企業ランキングを見ると、経済情勢の変化をしっかり認識して企業を選択したい、という姿勢が強く表れていることがよく分かる。特にその傾向は男子学生に顕著である。文系男子の上位5社は日本を代表する旧財閥系のトップクラス企業である。まさに、株価・格付け・業績が申し分ないように伝統ある企業が選ばれているのである。

■ それでも、就職先選びと投資は違う。学生にとって「自分がその会社で働く」ことを前提にして想像される「仕事のやりがい」「職場の雰囲気」「OBへの共感」という「ソフト」の要素も重要なのである。その「ソフト」の訴求は採用プロモーションが大きく左右する。現在進められている採用で早期の就職イベントに積極的に参加した松下電器産業、富士通、損保ジャパン、NTTコミュニケーションズ、デンソーなどは総じて順位を上げている。こうしたプロモーションに成功した企業や業界は評価のベースとなる「株価」「格付け」「業績」「伝統」の高さも持ちあわせており、それらが就職人気を高める必須項目となっているのが明らかである。

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