◆ 2月10日付けの「日本経済新聞 ニッポンの教育 第2部「学び」とは何か (3)」では、指導要領改訂がカリキュラムのあり方を土台から見直す好機であることが記されている。

◆ 1947年に作られた最初の指導要領は教師の手引書にすぎなかった。1958年から文部省の告示になったことで、学校現場への拘束力が強まり、同時に改訂に向けた学会や業界団体から繰り返される陳情が、必修化や教科の内容に反映されてきた経緯がある。

◆ 1968年〜1969年の改訂で小中学校の授業時間数はピークとなったが、1970年代後半になると受験競争の過熱が問題化し「ゆとり」がキーワードになって教科書はスリムになった。

◆ 「世界史」が必修科目となった1989年改訂の背景としては、西洋史の権威で当時、教育課程審議会委員だった故木村尚三郎・東大名誉教授の影響力を指摘する声が多い。

◆ 文科省でゆとり教育の旗振り役を務めた寺脇研氏は、「過去の指導要領改訂はすべてつぎはぎ。カリキュラムは本質的には明治時代から変わっていない」と話す。

◆ また、元文科事務次官の御手洗康・放送大学学園理事長は在職中、寺脇氏らと「指導要領の構造改革」を議論したことがあるという。「学習項目を大幅に増やし、現場の判断で取捨選択して教える」「指導要領をなくす」ことにより、子供の状況に応じた「学びの個別化」を狙うというものだった。

◆ 御手洗氏は、学問体系を上から流し込むような作り方はやめ、指導要領作りに一般の人を参加させ、「仕事や生活に必要な学力はなにか」という視点で教科を再構築することを提言する。

◆ 中教審委員の田村哲夫・渋谷教育学園理事長も「多様な子どもに何を、どう教えるかは最後は教師の創造性に任せるべきだ」と強調する。

◆ 「必修」とは、「学び」とは、「教師」とは何なのか？すべての子ども、国の未来にかかわる「学び」の内容を誰が決めるのか？「学ぶ目的を持つ」ことができるようになるのか？「指導要領改訂」がカリキュラムのあり方を土台から見直す好機であることを改めて強く感じさせられる記事となった。